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硫黄島周辺の海底が隆起 今は水没

2019年01月14日
(硫黄島周辺の海底が隆起 今は水没)


https://special.sankei.com/f/politics/article/20190112/0001.html?_ga=2.137804464.1234591713.1547086314-2139062208.1547086313


・これこそ敗戦後74年、米軍が手荒に敷いたアスファルトの滑走路も剥がし、ようやく『硫黄島の遺骨収集』に乗り出そうとする日本政府に対し、〔栗林忠道中将〕や〔西竹一中佐〕を始めとする無名の硫黄島守備兵20000人余の『七生報国・歓喜のメッセージ』ではないのか?


・栗林中将は、米軍による日本本土空襲を「1日でも遅らせる」べく、火山島である硫黄島に28kmにも及ぶ坑道を掘り、灼熱地獄の中、守備隊20000人余は、35日間も米軍の猛攻を凌いだ挙句、『バンザイ突撃』を敢行して玉砕する。


・米軍は守備隊の中に1932年の『ロサンゼルスオリンピック馬術障害飛越競技』の金メダリストである〔バロン西〕(西竹一中佐・男爵)が居る事を知っており、懸命に投稿を呼びかけたのだが、〔バロン西〕が応ずることはなかった。(尚、愛馬ウラヌスは硫黄島玉砕の1週間後、日本本土空襲で殉死していて、涙を誘う)


・『硫黄島の戦い』の記述にはwikiの助けを借りよう。以下。


・「『硫黄島の戦い』(1945年2月19日 - 1945年3月26日)は、太平洋戦争末期に東京都硫黄島村に属する小笠原諸島の硫黄島において日本軍とアメリカ軍との間で行われた戦いである。守備兵力20,933名のうち96%の20,129名が戦死あるいは戦闘中の行方不明となった」


・「一方、アメリカ軍は戦死6,821名・戦傷21,865名の計28,686名の損害を受けた。太平洋戦争(大東亜戦争)後期の上陸戦でのアメリカ軍攻略部隊の損害(戦死・戦傷者数等[注 2]の合計)実数が日本軍を上回った稀有な戦いであり、『フィリピンの戦い』 (1944-1945年)や『沖縄戦』とともに第二次世界大戦の太平洋戦線屈指の最激戦地の一つとして知られる」・・・


・産経スペシャル から、記事を以下。


・「【硫黄島周辺の海底が隆起 今は水没、領海広がる可能性も】産経スペシャル 2019.1.12」


・「先の大戦の激戦地で現在は自衛隊が航空基地を置く『硫黄島(いおうとう、東京都小笠原村)』の周辺で海底が隆起し、一時、海面から露出したことが12日、海上自衛隊などへの取材で分かった」


・「隆起が拡大して、国際法上、認められる島や陸地が形成されれば、領海が広がる可能性もある。気象庁によると、隆起部分は間もなく海中に沈み、活発な火山活動なども確認されていない。同庁は状況の観察を続けるとしている」


・「海自によると、9日午前11時ごろ、航空機訓練を実施していた隊員が、硫黄島の南約500メートルの海上で、海底が隆起し、海面から盛り上がっているのを確認。海自は気象庁に通報した。当初は数十メートルの楕円(だえん)形状に隆起していたが、10日以降、海中に沈んだ状態が続いている」


・「気象庁によると、同島は現在も活動する火山島で、島内では隆起が日常的に観測され、1年間に地面が数十センチ盛り上がるケースもある。今回の隆起も、火山活動に関連している可能性があるが、同島近くの海域で海底が海面上に盛り上がる事例は珍しい」


・「同島では最近は、海底が隆起する際に確認されるような火山性地震の増加や、顕著な地殻変動は観測されておらず、同庁は『隆起の時期や原因は不明で、継続的に観測する』としている」


・「世界各国が批准し『海の憲法』と位置づけられる『国連海洋法条約』によると、自然に形成された陸地で、高潮時でも水面上にあれば『島』と認められる。さらに、引き潮の際に水面上に現れる『低潮高地』と定義されれば、日本の領海や排他的経済水域(EEZ)が広がる可能性がある」


・「小笠原諸島で同じく火山島の西之島(小笠原村)では平成25年、溶岩が噴出するなどして陸地などが拡大した。国は測量の結果、領海やEEZが拡大すると判断し、新たな海図の作製などを進めている。 先の大戦で日米の激戦地となった硫黄島には現在、海自の航空基地があり、自衛官らが駐在している」



・「国連海洋法条約では、領海や排他的経済水域(EEZ)の面積は、沿岸国が公認した海図に基づき、国際的に認定されると定められる」


・「海図は領海測定で起算点となる島の基線や周辺海域の深さを記載。基線は潮の干満で海面が最も低くなる際に陸地と交わる『低潮線』が適用されるため、海図に盛り込む。また陸地のほか島などの周辺海域で、低潮時に海面上に現れる『低潮高地』も基線となるため、同様に記載される」


・「噴火で新たな陸地が確認された西之島でも海上保安庁や国土地理院が測量を行い地形図や海図を作製している」・・・


《硫黄島の隆起》


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